略歴

1990年	弁護士登録（東京弁護士会）司法修習42期
1988年	東京大学法学部卒業（法学士）
1987年	司法試験合格
1988年	司法修習生（～1990年）
1990年	アンダーソン･毛利・ラビノウィッツ法律事務所参画
1993年	ミシガン大学ロースクール卒業（LL.M.）
1993年	米国スカデン・アープス・スレート・マー＆フロム法律事務所にて研修
1994年	米国ニューヨーク州弁護士資格取得
1994年	香港の諸立力（ビクター・チュー）法律事務所にて研修
1995年	北京語言学院にて中国語研修
1995年	北京市中倫律師事務所にて研修
1998年	アンダーソン・毛利法律事務所パートナー、北京事務所所長
2000年	糸賀法律事務所（後に糸賀・曾我法律事務所と改称）パートナー
2005年	弁護士法人キャスト糸賀代表弁護士
2012年	曾我法律事務所パートナー

書籍

2012年8月	「日中関係史　1972-2012 Ⅱ経済」／「第8章　主な業界の動き『四　弁護士の中国業務（P322～324）』」(服部健治・丸川知雄＝編／東京大学出版会）
2011年12月	「中国契約マニュアル（第三版）」（中央経済社、監修）
2006年11月	「中国ビジネスマンのための中国法律講座」（NNA、共著）
2006年3月	「中国契約マニュアル」（中央経済社）
2004年10月	「中国のアンチダンピング～日本企業への影響と対応策」（ジェトロ）
2002年11月	「中国法律基礎講座Q&A（第151回～第200回分収録）」（NNA）
2001年12月	「中国法律基礎講座Q&A（第101回～第150回分収録）」（NNA）
2000年3月	「中国アンチダンピング規制の実証的研究と実務対策」（社団法人　国際商事仲裁協会）
2000年9月	「中国法律基礎講座Q&A（第51回～第100回分収録）」（NNA）
1999年7月	「中国法律基礎講座Q&A（第1回～第50回分収録）」（NNA）

論文（近年のものに限定）

「外国投資法草案～対中投資及び既存現地法人への影響 全3回」	東海日中貿易センター No.4, No.5, No.6（2015年）
「最新法令を踏まえた対中投資に係る法務上の注意事項」	監査役 No.627（2014年5月）
「中国労働契約法の改正の概要と実務上の留意点」	経理情報 No.1351（2013年7月）
「曾我貴志弁護士と行く中国法律事務所への旅」	ザ・ローヤーズ（2012年5月号）

連載

2012年	「中国進出企業の現地労務管理のポイント」（労働新聞社）（毎週）
2004年～現在	「投資機構会員ネット・中国ビジネス相談室」（監修）（日中投資促進機構）（毎半期）
1998年～現在	「中国法律基礎講座Q&A」（NNA）（隔週）

主要講演歴（近年のものに限定）

2019年4月18日	2019年度第1回経営問題研究会 『外商投資法の制定～中国投資への影響』（日中投資促進機構 ）
2017年10月6日	「事例を通じて学ぶ中国現地経営における法務リスク管理」（日中投資促進機構）
2016年11月29日	「改正・外資三法のインパクトと対応策」（～新たな中国外資政策の幕開け～）(（一社）東海日中貿易センター）
2015年4月9日	「外国投資法（草案）登場、新規進出・既進出企業への重大な影響と対策（いかなる準備をしておくべきか）」（日本国際貿易促進協会京都総局）
2015年3月19日	「外国投資法（草案）登場～新規進出・既進出企業への重大な影響と対応策～いかなる準備をしておくべきか」（東海日中貿易センター）
2015年2月24日	「外国投資法草案～新規企業と既進出企業への影響【※追加企画回】」 （日中投資促進機構）
2015年2月12日	「中国進出・リスクマネジメントセミナー【契約取引編】『中国におけるビジネス交渉・契約締結時の法的留意点と実務～近年の具体的トラブル事例にみる紛争回避のポイント～』」（公益財団法人 あいち産業振興機構）
2015年2月10日	「外国投資法草案～新規企業と既進出企業への影響」（日中投資促進機構）
2014年12月18日	「中国独占禁止法（企業結合規制と取引規制）の下における中国ビジネス対策」（一般社団法人 東海日中貿易センター）
2014年7月31日	「中国投資における法務的観点からの危機管理～問題対応と予防策」（日中投資促進機構）
2013年1月24-2月8日（全4回）	「第40期　第１回地区情報交換会『海外事業と監査役監査―中国への進出、現地での事業経営、契約等取引および撤退等に係る監査役としての留意事項―』」（公益社団法人　日本監査役協会）
2012年7月24日	曾我法律事務所開業記念講演会「中国・ベトナムにおけるM&Aと独禁法に関する法務・税務のポイント」（株式会社チェイス・チャイナ）
2012年7月10日／17日	「中国現地法人の経営及び中国との契約に係る注意事項～監査の立場から」（公益社団法人　日本監査役協会）

就任

1998年～2018年	一般社団法人国際商事法研究所中国法研究会／主査
2007年～現在	上海金融仲裁院仲裁人（第1期）
2008年～2012年	日中投資促進機構理事